JAにしみの管内で、営農組織を中心に小豆の栽培が広がっています。栽培2年目になる2020年の作付面積は昨年の5.9ヘクタールから11ヘクタールに拡大。営農組織によっては地域で課題となっている耕作放棄畑の解消に小豆の栽培を活用する動きも見られ、新たな転作作物として期待が高まっています。

JAにしみのでは、自己改革で掲げる「農業者の所得増大」に向けて、実需者ニーズに沿った農産物の販売に力を入れています。小豆は国産需要が堅調で、高単価での販売が期待できることに加え、水稲栽培との複合で栽培しやすく、大豆と同様のスケジュール、機械で栽培できることから導入を決めました。

品種は大粒が特徴な「丹波大納言小豆」。値決め価格・事前契約による出荷で、兵庫県の実需者に販売しますす。

海津市の農事組合法人大和田営農は1.7ヘクタールで小豆を栽培。8月上旬に播種作業を行いました。同法人では、転作田に加えて、地域に点在する耕作放棄畑でも小豆を栽培します。同法人で労務部長を務める橋本博司さんは「この地域でも畑の荒廃化が目立ってきている。地域の農地を守っていくうえで、こうした場所で栽培できるのは大きなメリット」と強調します。

一方で、課題になっているのが収量です。同法人の昨年の10アールあたりの収量は目標とする100キロに満たない70キロ。播種時期の長雨で適期播種できなかったことが大きな要因です。今年も長雨で適期播種ができず、播種量を増やすことで、播種の遅れに対応しましたが、収量への影響が心配されています。橋本さんは「経営のことを考えると、10アールあたり100キロ以上はとりたいところ」と話します。

支援するJAにしみのは、収量の向上に向けてTAC(地域農業の担い手に出向く担当者)が中心になり、肥培管理や雑草対策など栽培体系の確立を進めています。JAにしみの海津営農経済センターの臼井翔TACは「小豆は新たな転作作物として期待の大きい品目。収量の確保など課題もあるが、生産者とJAが一体となって課題を一つひとつクリアし、産地化を進めていきたい」と意気込みを話します。

収穫は11月中旬を予定しており、11トンの収穫を目指します。